気になる選考結果!人事担当者との面接結果はいつまで待てばいいの?

選考結果が来ない時はいつまで待つ?遅い理由と対処法・問い合わせ方法も解説

執筆者の画像大城 直樹

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転職活動するうえで、人事担当者との採用面接は避けては通れません。

面接時に緊張するのはもちろんですが、選考結果の連絡通知が届くまでソワソワするのではないでしょうか。

複数の企業へ応募している場合、それぞれの選考の結果により、各企業への返答も変わってきます。

そのため、選考の合否の結果については一刻も早く知りたいものです。

この記事では、応募先企業からの選考結果の連絡通知はいつまで待てばいいのか、遅い理由・早い理由や不安への対処法についてもまとめました。

ぜひ参考にしてください。

選考結果と連絡の早さ/遅さ

選考結果についてのヒミツ いい面接結果ほど連絡が早い傾向にある

<いい面接結果ほど連絡が早い傾向にある>

結論から言うと、面接結果が合格または内定のときの方が早く連絡が届く傾向にあります。

その大きな理由は、企業は優秀な人材を逃したくないからです。

企業側も、応募者が他企業へ就職してしまうのを避けたい気持ちがあり、早めに内定通知の連絡を行う必要性を感じているからです。

とくに中小企業にそのような傾向があることを知っておきましょう。

もちろんいい結果の場合でも、合否の連絡が遅くなることも。

その理由の一つとして、他の内定候補者が内定を辞退したケースが考えられます。

企業側は採用したい人から順番に、合否の通知をしていく形を取っています。

そのため採用したい候補者から断られた場合に、繰り上げられて内定通知が届くケースもあるのです。

選考結果の連絡が遅れる理由

連絡が届くのはどれくらい?

<選考は多くの人が関わっている>

面接後、選考結果の連絡が届くまでに複数の人が関与していますが応募者から受ける印象を把握できるのは、面接を行った人事担当者です。

しかし人事担当者の判断だけで、選考結果を連絡するわけにはいきません。

役員や配属予定先担当者などの考え方もありますし、企業組織が大きくなればなるほど、多くの人が採否に関わることを知っておきましょう。

<応募者が多数いる場合>

応募者が多数の場合も、面接から選考結果の通知までに時間が掛かってきます。

ある程度の応募者が出揃うまで結果通知を保留する可能性も。

企業の人事担当者は応募者ごとに面接する必要があるため、早く面接を受けたときは待つ日数も長くなってきます。

また中小企業は選考結果の連絡が早い傾向にありますが、繁忙期など他の仕事が立て込んでいる時期は、面接を通過したかどうかの通知が遅れるかもしれません。

応募者の気持ちに配慮して、あえて冷却期間を置いている場合もあります。

朗報ならともかく、不採用通知が早く届きすぎると、企業に誠意がないように感じるのではないでしょうか。

応募先企業からの連絡が遅くなる背景に、このような事情があると把握しておけば、気持ちが楽になります。

<連絡が届くのはどれくらい?>

選考結果の連絡に時間が掛かる理由が理解できたとしても、待たされる身はつらいです。

待つ間のストレスを軽減するためにも、連絡が届くまでの期間を知っておくことが大切です。

面接後に企業から選考結果が届くのは、早くても2~3日ほどと言われています。

一般的に電話やメール連絡の場合は2~3日ほど、郵送では1週間ほどかかることが多いです。

選考通知については、郵送のほうが少し遅くなる傾向にあります。

しかし2~3日経っても電話やメールなどの連絡が来ないまま時間が過ぎ、1週間以上掛かることも少なくありません。

選考結果が届くまでの時期について、面接時に人事担当者から話がないときは面接中にこちらから聞いてもいいでしょう。

決して失礼な質問ではありません。

その期間を基準に選考結果を待つのが、心穏やかに過ごすための秘訣です。

また選考結果が届くまでの日数は、カレンダーで数えるのではなく営業日で数える必要があります。

つまり土日が休みの企業ではその2日を省いて数えます。連休をまたぐ場合は、それらの日数も考慮しましょう。

<自分から問い合わせするのは失礼?>

選考結果がどうなるのか気になりますが、慌てて行動しない事が大切です。

複数の企業に応募すると焦る気持ちはわかりますが、一生を左右する大事な時期ですから冷静に判断しましょう。

選考結果が届かず待っていても、なかなか企業から連絡が来ないときは、最終手段として自分から電話やメールなどで問い合わせる方法もあります。

ただし、あらかじめ聞いていた通知時期を過ぎてから行うことが大切です。

また人事担当者への連絡に電話やメールをするときは、言葉選びは慎重にしましょう。

合否を問う形ではなく、「連絡をもらえる時期」に関した問い合わせ内容にするといいでしょう。

直接的に通過したかどうかについて問い合わせるのは、採用担当者の立場を考慮できない人間と悪い印象を持たれてしまうことがあります。

「仕事で忙しいのにこちらの都合も考えないで、催促してくる迷惑な人だ」と思われてしまう可能性があります。

またこちらの言い方によっては、相手の心証を悪くしてしまい不採用になってしまうケースも少なくありません。

結果の通知が来ないとの理由で電話やメールで連絡する場合は、くれぐれも慎重に問い合わせてください。

連絡が遅い時の対処法

合否連絡 合格後の対応は

面接の結果を待つ間にもできることはあります。

もし自分が仕事をしたい業種が決まっているなら、余裕をもって仕事を始めるために資格や業界についての勉強を行うのもよいでしょう。

とはいえ面接結果の連絡がなかなかこないと、不安になりがちです。

合否の連絡がこないと不安で他のことが手につかない人も多いですが、結果待ちの間に他社へのエントリーなど、就職活動を進めることも不安を和らげる方法の1つです。

結果が出てなくても他の企業を受けることで時間の有効活用ができますし選択肢が広がります。

今受けている企業が万が一ダメだった場合の保険にもなりますし、不安軽減につながるのでおすすめです。

不安がどんどん強くなってしまう人は、選考結果を待っている間も就職活動を進め時間を有意義に使いましょう。

合否連絡が来た時の対応はどうしたらいい?


それでは、合否についての連絡がきたときの対応についてご説明します。

まずは選考に通過し内定が出た場合です。連絡は電話で来ることが多いです。

希望していた企業からの内定連絡の場合、舞い上がってしまうこともあるかもしれませんが、電話口でしっかりと「ぜひ御社で働かせていただきたいです」と入社の意思について伝えることが大切です。

もし電話に出られなかった場合は、可能な限り早く折り返しの連絡を入れ、入社の意思について伝えましょう。

またメールや郵送で選考を通過し、内定が出たことが伝えられた場合でもなるべく早く入社の意思について電話連絡することが大切です。

その際に入社前の会社訪問日程などを決めるなど確認することもありますので、この電話は重要です。

折り返し連絡する際は、自分のスケジュールがすぐ確認できメモをとれる状態にしましょう。

また必ずしも必要ではない内定のお礼状についてですが、誠意をもって送るといい印象を持ってもらえます。

その際はなるべく丁寧な字を心掛けて、しっかりと思いが伝わるようにしましょう。

字に自信がある方は、毛筆で書くとよりいい印象を持ってもらえるでしょう。

選考通過の連絡が来たときは、内定が出た喜びでいっぱいになってしまいがちですが、その後の対応が今後に影響を与えることがありますので、失礼のないようにしましょう。

不採用の場合、電話での連絡は来ない場合が多く、いわゆる「お祈りメール」といわれる不採用通知のメールが届くことが多いです。

この場合については必ずしも返信する必要はありません。

ただ採用担当者の方に感謝の気持ちを伝えたい場合は、その気持ちを込めて返信しても問題はありません。

内定をもらったけど辞退したい...メールより電話が良い?


内定をもらったものの、すでに他の企業からの内定をもらっていて、そちらに就職予定である場合は、内定の辞退をする必要があります。

内定を辞退したい場合は、なるべく早く連絡することが大切です。

また内定辞退の意思について、メールの文面でしっかり伝えた上で、電話でも連絡することがマナーです。

辞退の内容については、必ずしも本当の理由を伝えなくても問題ありません。

むしろ正直すぎる理由を伝えることはかえって失礼にあたる場合もありますので、「諸般の事情」といった漠然としたものにしておくのが良いでしょう。

まとめ

緊張の選考面接を終えても、選考通知が届くまでは心穏やかでいられないものです。

しかし焦って連絡してしまうと、本来なら採用される予定が取り消されるリスクもあります。

だいたいどれくらいの期間を目安に連絡を待てばいいのかを踏まえて、結果の通知が来るまでの時間を過ごすことが大切です。

貴重な転職の機会を逃さないためにも、選考通知が届くまでどっしりと構えて待つのがいいでしょう。

また合否についての連絡が来た際は、しっかりとマナーを守って誠実に対応し今後に繋げてください。

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大城 直樹
不動産キャリア18年。宅地開発・用地仕入からキャリアをスタートし、賃貸まで幅広く経験。賃貸物件の新築提案業務ではデザイナーズ物件のデザインやリノベーションに関わり、各メディアでの掲載実績を持つ。不動産会社退職後、これまで培った人脈を活かし他業種へと転職。現在に至る。 得意分野:不動産全般、デザイナーズ・リノベーション提案などの設計・建築分野

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