不動産業界を目指す！内定獲得のために押さえておきたいポイント4選

転職の際、「どう働こうか」「○○のプロジェクトに参加したい」など、働き方に関して様々なことを思い浮かべるはず。

しかし、それらは実際に企業に採用されなければ"絵に描いた餅"で終わってしまいます。

先のことを想像することも大切ですが、「どうすれば憧れの業界で活躍できるか」「志望する企業から内定をもらえるか」という点を考えることが重要です。

今回は、不動産業界にスポットをあてて、内定獲得のために押さえておきたいポイントをお話していきます。

不動産業界で内定獲得を目指すポイント①「企業の仕事内容を理解する」

不動産業界と言っても様々な仕事があり、主に以下のものがあげられます。

・営業（販売営業・法人営業・賃貸仲介・売買仲介）

不動産業界でも特に人数が多く、若手が活躍しているのが営業です。マンションなどの販売営業、仲介業、企業を相手にする法人営業など、その業務内容は多岐に渡ります。

「街の不動産屋さん」などは仲介業をメインにしているところも多く、宅地・建物の売主や貸主を探したり、買主や借主との橋渡しをしたり、代理契約を結んだりと様々な業務内容にかかわれるのも魅力の一つです。

この他、物件を買い取り、リフォーム・リノベーションをした上で売主として物件を売却する不動産会社もあります。

・管理（ビル管理・マンション管理）

ビルやマンションの維持・管理を行う仕事です。住民からのクレーム対応、テナント誘致、修繕工事、将来的な管理運用についても決定します。

大手の企業になると、グループ内に専業の管理会社を抱えていることも珍しくありません。

・企画、開発（仕入れ・企画・開発）

ビルやマンション、分譲住宅、市街地開発などの企画・開発を行います。大手不動産会社になると、金融機関や建設会社などと連携し、大規模な土地買収を行って土地の再開発事業を行うところもあります。

土地の取得を始め、企画開発、プロジェクトの推進、竣工、引き渡しまで、一連の業務をまとめるため、広い視野で業務に臨める方に向いているでしょう。

企業がどんな仕事をメインに据えているかで、働き方や求められる人物像は変わってくるため、まずはその会社の中心業務を理解し、自分に適しているかを考えてみてください。

それが上手くマッチングすれば、履歴書の志望動機欄を書くときや、面接で自己ＰＲを述べるときの説得力も自然と増すでしょう。

不動産業界で内定獲得を目指すポイント②「働き方への理解を示す」

不動産業界へ転職するなら、不動産業界の働き方に対して理解を示す必要があります。

というのも、不動産業界は多忙な時期が集中しがちです。不動産の売買、賃貸契約などを希望する方の多くは平日が仕事なので、必然的に土日などの休日に不動産会社を訪れるしかありません。

つまり、不動産会社にとっては土日が多忙なので、平日（大体水曜日）に休みを取り、土日は出勤する形態を採用している不動産会社が多いということです。

また、一年を通して繁忙期が2回（2～3月、9～10月）あり、その時期はかなり忙しくなるため、一年中同じペースで働くことは難しいでしょう。

こうした不動産業界ならではの働き方に理解を示せる方でなくては、入社後につらくなるだけなので、そうした働き方が自分にできるかを良く考えた上で転職を検討してみてください。

不動産業界で内定獲得を目指すポイント③「土地勘をアピールする」

どのような業務を中心としている不動産会社であっても、物件の所在地域に関する詳細な情報を有していたり、主に業務を行っている地域に土地勘があったりすると就職・転職に有利です。

これは、全国に支社がある大企業でも同じことが言えます。

例えば、その地域の営業を長年担当していた方や、その地域の出身者という方は土地勘があることをアピールできるので、内定獲得に一歩前進できるでしょう。

さらに、不動産会社への内定を決めた方の中には、保育士経験を評価されて内定に至ったという方もいます。

その不動産会社の主な商材はファミリー向けの分譲マンションなのですが、購買層であるファミリーについて熟知していることが評価された大きな要因です。

もちろん、入社後に様々なエリアの仕事を任される可能性もありますし、将来的にはより広い視野を持って仕事をすることも求められるため、土地勘があるから必ず採用されるというわけではありません。

しかし、土地勘のあるなしはスタートダッシュで大きな違いがありますし、購買層に響くアプローチ方法を知っていると仕事がやりやすくなるので、自己PRの武器にはなり得るでしょう。

不動産業界で内定獲得を目指すポイント④「不動産に関する知識を習得する」

不動産の世界には民法や建築基準法といった様々な法律規制が存在します。

また、他の業界以上に専門用語の理解が必要とされるため、不動産に関係する知識を有していると即戦力になり得る人材だと企業にアピールできるでしょう。

最も分かりやすくアピールできる方法は、資格取得です。

重要事項説明などを行うために必要となる「宅地建物取引士（宅建士）」の他、「管理業務主任者」「賃貸不動産経営管理士」などの資格があります。

ただ、資格試験日が1年に1回だけに限定されているケースが多く、取得してから転職に臨むとなると転職までの期間が長くなってしまうため、それらも踏まえて資格取得に臨むことが大切です。

もしも時間がないという方は、独学で不動産に関する知識を得るのも良いでしょう。

不動産広告や物件情報サイトを見て、そこに書かれている容積率や用途地域などの言葉について調べれば、不動産の現場で必要とされる基本用語を学べます。

また、広告に出ている物件を実際に自分の足を使って見て回れば、自然に土地勘が身に付きますし、仕事のイメージも掴みやすくなるはずです。

まとめ

不動産業界に限らず、どの業界も、「企業の仕事内容に興味がある方」「理念や働き方に理解と共感を示せる方」「即戦力となれる方」「知識の習得に前向きな方」を採用したいと考えるでしょう。

内定獲得を目指すなら、まずはこれらのポイントを念頭に置き、実行に移していくことが望まれます。

もちろん進みたい職種によってはこれらのポイント以外にも押さえておくべきものは多数あるため、どんな仕事に挑戦したいかをじっくりと考えてみてください。

本記事が転職活動の一助となれば幸いです。

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