フレックスタイム制とは?メリットとデメリットもあわせて解説

フレックスタイム制とは?自分の好きな時間に働けるの?

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企業の勤務形態に「フレックスタイム制」と書いてあるのを、一度は見かけたことがあるのではないでしょうか。

「フレックスタイム制」とは、どんな勤務形態のことをいうのかご存知ですか?

この記事では「フレックスタイム制」とは何か、メリットやデメリット、どのような職種に多いのかを解説します。

勤務形態にフレックスタイム制を導入するメリットは?フレックスタイムってなに?

勤務形態にフレックスタイム制を導入するメリットは?フレックスタイムってなに?

ここでは「フレックスタイム制」とは何か、実際のタイムスケジュール例も踏まえて解説します。

<フレックスタイム制とは?>

フレックスタイム制とは、従業員が始業、終業の時間を自由に決めて働くことができる制度のことです。

1週間の契約時間内であれば、自分の好きな時間に会社に行って働くことができます。

極端な例をだすと1週間の契約時間が「40時間」だった場合、月曜日~水曜日の3日間に「1日12時間ずつ、計36時間」働けば、木曜日と金曜日は「1日2時間ずつ、計4時間」しか働く必要がないのです。

職種によっては忙しい時間に出勤人数が減らないように、必ず勤務しなければならない時間帯の「コアタイム」、範囲内の好きな時間に始業、終業できる「フレキシブルタイム」を設けている企業もあります。

「フレックスタイム制」を導入する場合に届出は不要ですが、就業規則に規定を入れ、労使協定を締結しなければなりません。

<タイムスケジュール例>

では、下記の条件で実際にフレックスタイム制(フレキシブルタイム、コアタイム有)を導入している企業の2パターンのタイムスケジュール例を見てみましょう。

・フレキシブルタイム:「6時~10時」、「15時~19時」

・コアタイム:「10時~12時」、「13時~15時」

・パターン1

午前勤務時間:10時~12時

休憩時間:12時~13時

午後勤務時間:13時~18時

・パターン2

午前勤務時間:7時~12時

休憩時間:12時~13時

午後勤務時間:13時~15時

「朝が苦手」、「夕方は早く帰宅したい」など、自分の性格やライフスタイルに合わせた働き方をすることができます。

フレックスタイム制のメリットとデメリットは?

フレックスタイム制のメリットとデメリットは?

自由度の高い「フレックスタイム制」にはメリットばかりだと思いがちですが、実はデメリットもあります。

ここではフレックスタイム制のメリットとデメリットを解説します。

<フレックスタイム制のメリット>

・通勤ラッシュを避けることができる

始業時間を自分で決めることができるので、通勤ラッシュの時間帯を避ければ快適に通勤できますね。

交通機関を使って出勤する人にとって、これは大きなメリットではないでしょうか。

毎日満員電車に乗って通勤するのはなかなかストレスが溜まるもの…避けられるならば避けたいですよね。

・時間を有効に使うことができる

朝に役所に行くなどの用事がある場合には、朝の始業時間を遅くしたり、夕方に予定がある場合には就業時間を早めたりして、自分のスケジュールに合った勤務をすることができます。

子育て中のひとは、子供の学校行事のときにも有休や半休を使うことなく自分で調整できるのは助かりますよね。

フレックスタイム制を導入することによって、子育て中のお母さんも社会復帰しやすくなります。

・融通がきく

フレックスタイム制を導入していると、融通がききやすいのがメリットです。

子供の突発的な熱のお迎えや、自分の体調が悪いときにフレックスタイム制ではない企業では「早退」扱いになってしまいます。

フレックスタイム制を導入している企業の場合、自分で調整できるので早退扱いになる心配もありません。

<フレックスタイム制のデメリット>

・自己管理が必要

勤務時間が自由なので、1週間の勤務スケジュールを自分で調整しなければなりません。

スケジュールを管理していないと、週前半の勤務時間が少なすぎて、1週間の契約時間分働けなかった…なんてことも起こってしまいます。

また、勤務時間を選べることによって生活リズムが不規則になってしまい、体調を崩して仕事に支障をきたす可能性もあります。

働きやすくするための制度で、結果的に働けなくなってしまっては本末転倒です。

必ず1週間の勤務スケジュールを考えて働く、またはある程度の生活リズムを守って働くようにするとよいでしょう。

・社員同士のコミュニケーションが少なくなる

フレックスタイム制では、社員同士のコミュニケーションが少なくなることがデメリットです。

たとえば、朝早く始業して夕方早く終業するひとと、朝は遅めに始業して夜遅くに終業するひとは一緒に仕事する時間が少なくなってしまい、コミュニケーションを取る機会がなかなかありません。

コミュニケーションを取ることが少ないと、仕事を頼みにくくなったり、伝達がうまくできなかったりする可能性もあります。

これを防ぐためには社内でコミュニケーションツールを使用するなどして、直接会うことは少なくても、なるべくコミュニケーションを取る機会を増やす必要があります。

<フレックスタイム制で注意しておきたいこと>

・「残業代」について

フレックスタイム制で注意しておきたいのは「残業代」です。

「勤務自由なフレックスタイム制だから残業代はでない」と社員に思いこませて、残業代を支払わないブラック企業も少なからず存在します。

フレックスタイム制でも契約時間を超えて働いた場合、残業代は支払われます。

もし、契約時間を超えて働いても残業代が支払われない場合、それは「違法」なので、労働基準監督署に相談しましょう。

・契約時間より勤務時間が少ない場合、給料カットされることがある

勤務時間が足りない場合、足りない分を給料からカットされてしまうことがあります。

足りない勤務時間を次の週や、月などに繰り越して働くことは違法ではないので可としている企業もあるかもしれませんが、必ず勤務時間は管理しておきましょう。

勤務形態にフレックスタイム制を導入している職種は?

勤務形態にフレックスタイム制を導入している職種は?

実際に「フレックスタイム制」を導入しているのは、これらの3つの職種が多い傾向にあります。

・設計職

・デザイン系

・エンジニア職

3つの職種に共通していることは、外部の影響を受けにくいことです。

大切なのは「納期」なので勤務時間は融通をきかせやすく、個人への仕事の割り振りもしやすいことから、フレックスタイム制を導入している企業が多いようです。

まとめ

この記事では、「フレックスタイム制」とは何か、メリットやデメリット、どのような職種に多いのかを解説しました。

自由度が高く、魅力的な「フレックスタイム制」ですが、やはり大事なのは自己管理。

自己管理さえしっかりすれば、とても働きやすい環境を作ることができるでしょう。

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