転職希望者必見！退職時にトラブルにならないための対処法

勤めていた会社を何らかの理由で退職（または転職）する場合、できることなら円満に終わらせたいですよね。

しかし、退職の際にトラブルになってしまったという話はよく聞きます。

某会社がインターネットによるアンケート調査を行ったところ、実に56％の方が退職トラブルを経験したという結果も…。

そこで今回は、退職トラブルにはどのようなものがあるのか、また実際にトラブルになった場合、どのように対処すれば良いかをご紹介します。

退職・転職時に起こりやすいトラブルと対処法

実際に起きた退職にまつわるトラブル事例は以下の通りです。

■退職を認めてもらえない

最も多いのが、「退職者の引きとめ」です。

退職願を受理してもらえなかったり、個室で延々と説得されたり、企業によっては賃金アップを提案して引きとめを行う場合もあるようです。

＜対処法＞

・強い意志を示す

退職について切り出す際、「退職を検討していまして…」というような優柔不断な伝え方をすると、「引きとめれば考え直してくれるかもしれない」と相手に思わせてしまいます。

退職に迷いがないこと、意思の強さをアピールすることで、引きとめにあう可能性は低くなります。

ただし、いくら意志が固いからと言っても「〇月〇日に辞めます」断定した言い方をすると、上司ともめる恐れがあるのでやめましょう。

「実は、退職をさせていただきたいのですが…」とソフトな言い回しで切り出し、相手の反応を見ながら希望の退職日を伝えてみてください。

・ポジティブな退職理由を話す

退職を検討する際、多くは「残業が多い」「賃金が安い」「人間関係に疲れた」などのネガティブな理由ではないでしょうか。

しかし、こういった理由を述べて退職を申し出ると、「改善するから辞めないでほしい」と引きとめられる可能性が高くなります。

「キャリアアップのために転職したい」「ステップアップしてより自身のスキルを高めたい」など、前向きな姿勢を示せば、それ以上の引きとめに合う確率は下がります。

むしろ、納得して応援してくれる上司も出てくるでしょう。

■有給消化をさせてもらえない

有給休暇が多く残っていると、残りの日数を全て退職時に消化して良いのか不安になりますよね。

実際のトラブルとしてあげられるのが、「業務の引継ぎの不十分さを理由に有給消化を拒否される」というケースです。

＜対処法＞

・退職までのスケジュールを綿密に立てる

有給休暇は、法律で認められた労働者の権利です。

勤務期間が半年を経過すれば、いつでも自由に取得できるので、退職時に全て消化しても全く問題はありません。

とはいえ、何も引継ぎがないまま辞めると業務に支障が出てしまう、というのは想像に難くないでしょう。

退職・転職を決意したなら、後々トラブルに発展させないためにも、引継ぎのスケジュールを細かく立てた上で退職日を設定してください。

退職者本位はトラブルの種…良い転職の流れを自分で作ろう

そもそも企業は、従業員の退職届を拒否することはできません。

法律では、口頭で退職の意思を伝えれば2週間後には退職できると定められているためです。

しかし、いくら法律で定められているからといっても、口頭で申し出て2週間後にサヨナラでは"立つ鳥跡を濁す"になってしまいます。

やはりお世話になった企業なので、最低でも3カ月前には退職を切り出し、2カ月前には退職交渉+退職願（退職届）を提出し、1カ月前には業務の引継ぎや社内外への挨拶をすませるのが良いでしょう。

・3カ月前…退職の旨を伝える

・2カ月前…退職交渉+退職願を提出する

・1カ月前…業務の引継ぎ及び社内外への挨拶を行う

トラブルに陥らないためには、自分自身で退職までの良い流れを作ることが大切です。

最後まで誠実に対応することは、社会人として当然の責務。

「いい加減なやつ」「無責任な人」など、マイナスの評価をもたれてしまうのは勿体ないですし、これらは自身の成長の足かせになる恐れもあります。

立つ鳥跡を濁さず、の精神で退職・転職に向けて行動を起こしましょう。

なお、ハラスメント（セクハラ・パワハラ・モラハラ・マタハラなど）が原因で退職を決意する場合、精神的に追い詰められたことで、心身が疲れていることが大半です。

健康な心と体は、仕事をする上でもプライベートを充実させる上でも、重要な資本となるもの。

ハラスメントなどが原因で退職・転職をする際は必ずしも上記の限りではありませんので、自分の心と体を第一に考えて行動してくださいね。

伝えて良い？それともダメ？トラブルにならない退職理由の例文

円満に退職するには上司に納得してもらい、不必要な引きとめに合わないことが重要です。

どのような退職理由を述べるかで上司の対応も変わるため、引きとめに合わない退職理由を考えておきましょう。

以下は、伝えて良い退職理由と伝えてはいけない退職理由の例文です。

＜OKの例文＞

・「今とは違う分野に挑戦したい気持ちが抑えきれず、退職を決意しました」

・「このたび結婚することになり、夫と話し合った結果、家庭に入ることになりました」

・「両親が高齢になったため、家業の手伝いをすることになりました」

＜NGの例文＞

・「残業が多く、有給も取れないので退職します」

・「人間関係に疲れたので辞めます」

・「今の仕事が自分に合っていないと思うので退職します」

OKの例文は上司や企業の努力ではどうにもならないことを退職理由にしていますが、NGの例文は改善できる余地があると思わせる退職理由になっていますよね。

前述したように、マイナスな退職理由ではなく、ポジティブで前向きな転職理由を述べることで引きとめに合う可能性が低くなります。

また、出産や育児、引っ越しなどにより、自分のライフスタイルと勤務体制が合わなくなったことを理由にすると、企業にやむを得ないと思ってもらえるでしょう。

まとめ

退職時にトラブルに発展し、転職するのに時間がかかったという方は少なくありません。

「退職すべきかの相談はしない」「絶対に退職するという強い意志を持つ」など、引きとめに合わないように自分の意志を明確にすることが大切です。

さらに、原因や状況にもよりますが、退職が自分本位になりすぎているとトラブルになる恐れがあるため注意しましょう。

「退職時期を繁忙期とずらす」「上司への話の切り出しは1～3カ月前に行う」など、上司や同僚のことを考えて行動できたなら、トラブルの種が芽吹くリスクは避けられます。

転職先によって自分の人生を明るく切り拓くためにも、トラブルのない退職活動を行いましょう。