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転職活動をしているときに気になることといえば、自分の年収は前の職場より上がるのか、下がるのかです。
せっかく働きたい企業があったとしても、年収の折り合いが合わずに断念するケースも少なくありません。
では、転職採用試験を受けている企業に対して、給与の条件交渉は可能なのでしょうか。
ここでは転職時の給与交渉について重点を置き、上手な交渉術と交渉の際に注意すべき点などをご紹介します。
転職活動中の給与交渉は可能なのか?
先に答えを述べますと、「給与の交渉は可能」です。
せっかくやりがいのありそうな企業を見つけたのですから、自分のスキルを根拠として挙げた上で、給与交渉をしてみるのもありでしょう。
給与交渉によって希望額か、希望額に近くなる可能性もあります。
しかし、交渉方法によっては採用自体が見送られることもあるでしょうし、採用されたとしても悪いイメージを植え付けての転職になる可能性がありますので、十分注意しながらの交渉を心がけましょう。
転職時の給与交渉は内定前面接か内定後面接かどちらがいい?
給与交渉は内定の前後、どちらで行った方がいいのでしょうか?
基本的に、転職予定の企業から内定通知をもらった場合、その後の給与交渉はできません。
面接時に詳しい条件提示は受けているはずですので、その条件提示を了解した上で応募されて内定を出したと企業側は考えているはずです。
人事担当者を対象にしたアンケートによると、第一次面接で給与の話を切り出してほしいと回答していた人事担当者は約60%、内定後に切り出してほしいとした企業は7%程度しかありません。
面接時に出される条件提示の際、もしくはなるべく早めに給与交渉を行うのが一番スマートです。
転職時の給与交渉はメールで行わない!給与交渉の際に注意すべき点!
いくら給与交渉は早い方がいいといっても、メールでの給与交渉はあまりいい印象を与えません。
面接などの対面時に給与交渉は行うのがベター。
面と向かって、希望金額やその根拠を示しましょう。
また、実際に条件交渉の場を設けることが出来ても、給与交渉がうまくいかないこともあります。
たとえば、先方が出した条件の給与と自分の希望給与があまりにもかけ離れている交渉は、希望を通すのは難しいことが多いです。
あわせて同じ職種の平均給与から、かけ離れているような給与を希望するのも難しいでしょう。
業界のことを理解していない印象を与えてしまうので、まずは転職する業界の平均給与を調べた後、交渉することをおすすめします。
つぎに、給与交渉を行う際は、それにもとづく根拠を持っているかも重要です。
給与を上げてもらうことは、企業が希望している以上の人材であることが裏付けになります。
ただやみくもに給与交渉を行っても、自分の能力が分析できていないと判断され、厳しい結果に終わる可能性も高くなります。
たとえば、企業が望む以上の資格やスキルを持っていて、業務に必ず役に立つなどのアピールを行うことで、条件交渉を有利に進めていくことが可能です。
また、給与交渉でお願いする立場だからといって卑屈になることはありません。
強気になる必要もないですが、あくまでも冷静に誠意をもってやり取りしてください。
交渉のやり方などの対応で、人事担当者から更なる評価アップにもつながるかもしれません。
まとめ
今回は、給与交渉について紹介しました。
給与交渉にはいくつかポイントがあります。
・給与交渉のベストタイミングは第一次面接時
・同業界の平均年収も調べ、希望とかけ離れすぎていないか確認しておく
・給与交渉の際は根拠を持っておく
・交渉は必ず対面時、メールでは行わない
・自分の希望年収は具体的に伝える
上記に注意しながらスマートな給与交渉を心がけましょう。
このコラムを書いた人
- 大城 直樹
- 不動産キャリア18年。宅地開発・用地仕入からキャリアをスタートし、賃貸まで幅広く経験。賃貸物件の新築提案業務ではデザイナーズ物件のデザインやリノベーションに関わり、各メディアでの掲載実績を持つ。不動産会社退職後、これまで培った人脈を活かし他業種へと転職。現在に至る。 得意分野:不動産全般、デザイナーズ・リノベーション提案などの設計・建築分野
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